現在の私たちの生活の中で、まとまったお金が必要になるタイミングというのは、大体決まっています。
どんな人生のイベントのためにお金を用意しないといけないのはどんなときでしょうか。また、具体的に、それぞれいくら必要なのでしょうか。
一般的になケースを整理してみました。
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老後の資金
人生の中でまとまったお金の準備が必要という話になると、真っ先に思いつくのが老後資金でしょう。
一般に、夫が会社を辞めた後は、今まであった大きな収入がゼロになってしまいます。会社から毎月入ったお金がなくなってしまうわけです。当然、準備が必要ですね。
老後は公的年金もありますが、多くの場合、会社を辞めたタイミングでは年金はもらえません。年金をもらえれるようになるまでには何年か待たないといけません。
この年金を貰えるようになるまでの期間について、まず準備が必要でしょう。もちろん足りなければ働くという選択肢もあるのですが、正社員として現役で働いていた時期ほどは稼げないでしょうしね。
また、多くの場合、公的年金だけでは生活費として足りません。年金に上乗せして、毎月何万円か使えるように準備をしておかないといけないでしょう。
いくら用意したらいいのか分からない
老後の資金で難しいのは、具体的にいくら用意したらいいか分からないという点です。一説によると、サラリーマンの場合は、「リタイアまでに3,000万円程度の蓄えが必要」なんていう話も聞きます。
でも、はっきり言って、この3,000万円という金額に根拠があるとも思えないのです。というのも、不確定要素が大きすぎるわけですね。
老後の資金は金額的に大きいので、ある程度早い段階から準備を始める必要があります。でも、その時期から年金を貰うまでには、何十年という時間がありますよね。これが曲者なのです。
何十年も先という事は、インフレで今よりも物価が何倍も高くなっている可能性があるからです。テレビなどに出てくるＦＰを名乗る人たちは、なぜかこの点をあまり考慮しないんですよね。
将来は何倍も物価が違うという事なら、今の価値で3,000万円で足りても、自分の老後にはそれでは足りなくなってしまいます。ですから、具体的な金額を設定して運用を始めるというのは、ちょっと無理があるわけです。
年金がいくらもらえるかも不透明
もう一つの問題は、公的な年金からいくらもらえるか不透明という点です。
一部の無責任なマスコミが言うように、年金が破綻して将来お金がもらえないというようなケースは、実際問題として考える必要がありません。ただ、具体的にいくらもらえるかは、現時点ではちょっと予想がし辛いのです。
現在の公的年金の仕組みは、現役世代が老後の世代のお金を出すというシステムです。現在の世代別の人口を見れば、現役世代が不足するのは明らかなんですよね。
となると、「将来の現役世代からお金をたくさん取る」「年金の額を思い切って減らす」「年金の受給開始を遅らせる」というような選択肢しかないわけです。お金が足りないから余分に取ってくるか、分ける分を減らすかっていう話にならざるを得ない。
個人的には、インフレを考慮して現在の水準を保ったまま「年金の受給開始を遅らせる」というのが現実的だと思っています。となると、結局、定年退職をした後に年金を貰えるまでの期間が長くなるという事です。この備えも必要となります。
とりあえず確定拠出年金
このように、老後の資金に関しては不確定な要素が多すぎます。ある程度年齢が高い人なら、計画も立つのですが、若い人だと計画をする事すら困難です。
まあ、そうなってくると、「とりあえず確定拠出年金でも使って準備をしておけば？」というありきたりなアドバイスしかなくなってしまいます。確定拠出年金ならインフレに対応できる株式などで運用ができますから、将来に備えるには良い選択なのです。節税も出来て有利ですしね。
インフレ対策という意味では、投資信託でも良いのですが、おそらく確定拠出年金の方が有利でしょう。まあ、専業主婦などの場合は、つみたてNISA でも使った方が良いのかもしれませんが。
とりあえず、確定拠出年金に興味がある方には、SBI証券がお勧めです。資料請求だけでもしてみてください。
住宅の購入資金
次に考えられるのが、住宅の購入資金です。ただ、これに関しては、老後資金よりもずっと考えやすいです。
住宅を購入するときはローンを組む方がほとんどでしょう。となると、事前に準備しないといけないのが頭金という事になります。もちろん、事前に準備するお金としては、登記の費用や税金なども忘れてはいけませんけどね。
住宅の頭金の場合は、支払総額に対して頭金の割合をどうするかで金額が大きく違います。一般的には総額の2割以上を用意するようです。
となると、3,000万円のマンションを購入するなら、頭金600万円と諸経費を合わせた分くらいのお金が必要ということですね。あとは、この600万円を貯めるだけですから、話はとても簡単です。
頭金はできるだけたくさん用意しよう
ここでできるアドバイスとしては、頭金はできるだけたくさん用意した方がいいという事くらいでしょうか。
一般に住宅ローンは借入額が少ないほどかかる利息が小さくなります。支払総額を小さくするためにも出来るだけ頭金の額を増やすことが望ましいです。
でもそれ以上に、住宅ローンという大きな借金をするのがリスクなのです。不思議な事に、住宅ローンという名前になると、借金のリスクを忘れてしまう人が多すぎるんですよね。
住宅ローンという名前がついていても、しょせんはただの借金ですから、大きなリスクが付きまといます。例えば、考えたくないですが、夫が急に解雇されるというリスクだってありますよね。あとは、病気やケガで夫が働けなくなるとか。
こうした万が一の出来事に対して、保険で対処するのは難しいです。結局、住宅ローンでの借りれを極力小さくするしかありません。
恥を忍んで親からお金を借りても良いので、住宅ローンは小さくしておく方が良いでしょう。
収支だけを考えると早めにローンを借りた方が良い場合も
ただ、ちょっと難しいのが、頭金が少なくても早めに住宅を購入した方が得な場合もあるという点です。住宅を購入すると今払っている家賃の支払がなくなるので、トータルでは安く上がるのです。
これは、なかなか悩ましい問題です。借りられるなら親から借りるというのが正解なような気もします。
教育資金も意外とかかる
その他の大きな支出としては子供の教育費が挙げられるでしょう。特に金額が大きいのが大学の学費です。
私立大学の場合、学部にもよりますが、初年度は150万円程度必要ですし、2年目以降も80万円から100万円程度かかります。この出費には備えておく方が望ましいでしょう。具体的には、300万円から400万円程度かな。
これに関しても、インフレの影響が考えられるので、もっと大きな額が必要となるかもしれません。逆に、国が学費を出してくれるようになるかもしれませんしね。大学の無償化は、結構真面目に検討されているようですから。
まあ、私たちとしては、最悪に備えて貯めるしかないのですが。
年齢の近い子供が2人いる場合や大学入学を期に子供が一人暮らしを始める場合は相当の額になります。時間的な余裕も限られているので、ちょっと気合を入れて貯めないといけません。
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